【まとめ】自分ポートフォリオの初公開と株式投資に対する今後の展望

こんばんは。家事育児と仕事に追われている庶民派アラフォー弁理士です。

株式投資には以下の格言があることを皆さまはご存知でしょうか?

「強気相場は、悲観の中に生まれ、懐疑の中に育ち、楽観の中で成熟し、幸福感の中で消えていく」

現在2019年11月2日時点で米国株S&P500は過去最高値を更新しているのですね。米中貿易戦争を発端に世界経済のリセッション入り及び株価暴落の危険性が叫ばれる中、米国株は現在絶好調なのです。これもFRB(米連邦準備理事会)による政策金利の利下げの効果によるものです。目下、10年物米国債の金利は1.72%まで下落しております。

S&P500の長期チャート(Yahoo Financeより引用)

2009年の金融危機からS&P500は10年以上の凄まじい株価の上昇を続けてきました。ここにきて世界経済の減速が鮮明となり、高過ぎる米国株の暴落に多くの方は怯えていましたが、皮肉にも結果は逆となっているのです。株価は大衆の思惑の逆を進むわけですね。

そこで上記した格言となります。強気相場は世界経済の後退といった悲観の中で生まれ、割高な米国株に対する懐疑の中に育つのです。マスコミや身近の方が株式投資と騒ぎ始めた後に株価は大暴落をするのです。これは1929年の世界恐慌前の靴磨きの少年の話に通じるところがあります。株の原則は皆が騒ぎ始めたら手仕舞いです。

そんなこんなで今回は株に関する記事となります。

特に、NISA等を通じてコツコツと積立購入している私の外国株ポートフォリオについてご紹介します。一庶民である私の購入額はたかが知れておりますのでスケールが小さい話とはなります。

しかしながら、これから株式投資を始める方や外国株に興味がある方には多少は役立つ情報があるかもしれません。それでは話を進めていきます。

目次

個別株の自分ポートフォリオ

現在保有している個別株は以下となります。

個別株ポートフォリオ
各個別株の騰落率と配当利回り(※配当利回りは外国課税とNISA適用後の実際の利回り)

勿論、保有銘柄は決算やPER等の株価指標に応じて売却する可能性もあります。著名米国株ブロガーのバフェット太郎さんのように一生の覚悟で保有する意志は毛頭ありません。しかし、銘柄の長期保有を前提としていますし、株価が下落すれば買い増すつもりです。

個別株を見るとお分かりのように、私の基本投資戦略は高配当銘柄に投資する戦略(即ち、ジェレミー・シーゲル教授の名著である「株式投資の未来」で紹介されたシーゲル銘柄です。)となります。しかも外国課税されないADR銘柄がメインとなります。上記では米国株はメイシーズとアラインテクノロジーの2つのみとなります。

上記ポートフォリオではアラインテクノロジー以外は全て高配当且つ株価指標が割安な銘柄となります。特に、最近購入したメイシーズの米国課税且つNISA適用後の配当利回りは、驚愕の8.7%(課税前9.96%)となります。個別株全体の平均配当利回りは5.6%(NISA適用後)となります。

勿論、個別株はリスクが高い点が挙げられますが、分散投資を図ることでリスクを低減しつつ自分好みのポートフォリオ(高配当且つ割安銘柄からなるポートフォリオ)を構築できるのです。

個別株のうちタバコ銘柄であるフィリップモリスとブリティッシュ・アメリカン・タバコについての記事もご参考ください。

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ETFと個別株を含めた自分ポートフォリオ

次に個別株とETFを含めた自分ポートフォリオについてご紹介します。

自分ポートフォリオ(ETF+個別株)

現在ETFとしてはVTI,VYM,BNDを保有しています。それぞれのETFはバンガード社が運用する超有名なETFとなります。

  • VTIは米国市場全体をカバーするETF
  • VYMは米国の高配当銘柄をカバーするETF
  • BNDは米国債をカバーするETF

それぞれのETFは以下の記事をご参考ください。

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またそれぞれの銘柄の運用成績と外国課税後の配当利回り(NISA適用)は以下となります。

各銘柄の騰落率と配当利回り(※配当利回りは外国課税とNISA適用後の実際の利回り)

基本方針としては、著名米国株ブロガーのたぱぞうさんが提唱するように、ETFを主軸としつつ、サテライト的に個別株を購入しています。

まとめ

今回の自分ポートフォリオ公開については正直大分迷いました。

こんなプライベートな情報を公開することは自分に不利益こそあれ利益は全くないからです。しかしながら、私の投資方法をご紹介することで少しでも読者の皆さんのお役に立てばと思い今回この記事を執筆することにしました。

本ブログでも何度も申し上げているように、日本のアベノミクスを含めた全世界的な金融緩和政策によって貨幣価値の下落といった歪んだ副作用が生じているのです。貨幣価値の下落に伴い株式等の金融商品が高騰すると共に、不動産等の現物資産が高騰しているのです。

一方で、我々労働者の収入は増えるどころかどんどん減少しています。貨幣価値が下落して労働収入が落ちるということはどういうことでしょうか?

つまり、金融緩和がもたらした真の影響とは我々労働者の労働力の価値を破壊することだったのです。これが現在進行している資産家が富める一方で我々庶民が困窮している状況なのです。

つまり、格差社会の拡大です。99%の貧乏人と1%の金持ちという世界の到来です。

第二次世界大戦のような戦争でも起これば格差社会は一旦リセットされますが、そんな状況はまっぴらごめんです。ご存知のように、日本では大東亜戦争終結後においてハイパーインフレにより資産家が没落することで格差社会がリセットされ、戦後の高度経済成長期に1億中流社会が形成されました。歴史を紐解けば、戦争やハイパーインフレは、混乱と狂気が渦巻く中で格差社会をリセットする機能を有するのです。

では我々はどうすればよいのか?

その答えは、我々も投資をする側になるほかないのです

現在シリコンバレーで進行している超格差社会の日本への到来はもう待ったなしです。

最後に、株式投資における年平均リターンはどの時代においても約7%となっているのです。
また、120年前に比べると日本の物価は約3000倍上昇しているのです。

これらから導かれる結論は一体何でしょうか?

今日の記事はここまでです。皆様、良い三連休をお過ごしください。

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