こんばんは。庶民派アラフォー弁理士となります。
本日２つ目の記事となります。今回の記事は前回記事からの続きとなりますので内容は相当短いです。前回記事では１０年物米国国債の利回りに基づいて算出される基準ＰＥＲについて説明しました。
また、前回記事では米国株価を判断する上で以下の式が重要である点を述べました。
- 株価上昇率＝ΔＥＰＳ×ΔＰＥＲ
- 株価上昇率 ∝（基準ＰＥＲ－実際ＰＥＲ）
- 基準ＰＥＲ＝１００÷（現在の国債利回り＋１．８２％）
では、実際に株価騰落率と基準ＰＥＲ－実際ＰＥＲの差分が歴史的にどのような関係性があるかについて今回検証したいと思います。
以下に、２０１０年以降における基準ＰＥＲと実際のＰＥＲとを示します。
S&P500の株価騰落率と基準PER-現在PERの差分との関係
次に、S&P500の株価騰落率と基準PER-現在PERの差分との関係を示します。
上記グラフのうち２０１９年度については２月時点での基準ＰＥＲと実際ＰＥＲとの差分を示しています。上記グラフより、基準ＰＥＲと実際ＰＥＲとの差分が大きい年度の場合には、Ｓ＆Ｐ５００の上昇率が大きくなることが理解されます。一方で、当該差分が小さい場合には、Ｓ＆Ｐ５００の上昇率が小さい又はマイナスとなっています。
このように、株価上昇率はＥＰＳ増加率だけでなく、基準ＰＥＲ－実際ＰＥＲとの差分に大きく依存しているのです。この基準ＰＥＲは国債利回りに依存しますので、株価上昇率は国債利回りと現在ＰＥＲとの関係に大きく依存するのです。
単純に言えば、国債利回り及び現在ＰＥＲが低ければ株価が上昇するのです。国債利回りは連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の政策金利に依存しますので、米国株価はＦＲＢの政策金利に大きく依存します。
基準ＰＥＲと現在ＰＥＲとの差分により株価暴落を予測できるのか？
では実際に基準ＰＥＲと現在ＰＥＲとの差分により株価暴落を予測できるのでしょうか？
株価暴落の予兆信号として以前の記事ではバフェット指数、シラーＰＥＲ、逆イールドカーブについてそれぞれ紹介しました。
では上記差分によっても株価暴落を予測できたのかを検証してみたいと思います。
以下のグラフはドッココムバブル崩壊直前の２０００年および世界金融危機直前の２００７年における基準ＰＥＲと実際ＰＥＲを示しています。
上記グラフから明らかなように、２０００年及び２００７年では、基準ＰＥＲよりも実際ＰＥＲの方が高かったのです。つまり両者の差分はマイナスとなっていました。
- ２０００年：基準ＰＥＲ１２倍、実際ＰＥＲ２３．５倍、両者の差分ー１１．５倍
- ２００７年：基準ＰＥＲ１５．６倍、実際ＰＥＲ１７．８倍、両者の差分－２．２倍
このように、暴落の予兆信号として基準ＰＥＲと実際ＰＥＲとの差分がマイナスであるかどうかが大きく役に立つのです。Ｓ＆Ｐ５００のＰＥＲと国債利回りは日々変化しますので、当該差分に留意することが肝要となります。
現在の Ｓ＆Ｐ５００のＰＥＲは２３．２倍となる一方、基準ＰＥＲは２７．４倍となり、両者の差分は４．２倍となります。国債利回りが一定であると仮定すると、現在株価はあと１８％上昇すると暴落シグナルが点灯することになります。一方で、現在のＰＥＲが一定であると仮定すると、国債利回りがあと０．６６％上昇すると（国債利回り２．４８％）、暴落シグナルが点灯することになります。
今思えば日本のバブル崩壊は政策金利の引き上げが直接的な原因となりました。当然です。ただでさえ日本株の超高いＰＥＲ（超低利回り）に対して政策金利を引き上げればどうなるか火を見るよりも明らかです。政策金利引き上げ→国債利回りの上昇→基準ＰＥＲの低下→基準ＰＥＲと実際ＰＥＲとの差分のマイナス幅が大きくなるわけです。
まとめ
今回の検証では、暴落を予兆する指標として基準ＰＥＲと実際ＰＥＲとの差分が大きく役立つことがわかりました。我々は注意深く日々の国債利回りとＰＥＲをウォッチングしていく必要があるのです。
さらに、２０１９年度の株価上昇はＦＲＢによる政策金利の引き下げによるものであることが理解できるかと思います。一方で、現時点での国債利回りは１．８％程度であることから政策金利の利下げ余地は実はあまりないように思われます。
