【必見！】高配当たばこ銘柄BTI,PM,JTの配当金及び配当利回りの推移

2019年9月18日2019年11月2日

こんばんは。庶民派アラフォー弁理士です。

世界景気の減速に伴い株価は暴落すると囁かれていますが、そんな懸念とは裏腹に米国株式市場の最近の上昇ぶりには目を見張るものがあります。特に、ＤＶＹやＶＹＭ等の高配当株系ＥＴＦの上昇が際立っているように思われます。

やはり、相場は悲観の中で生まれ懐疑の中に育つものです。

上昇相場の中で楽観論が出現したときがいよいよ手仕舞いのタイミングかと個人的には思っていますが、タイミングを見計らった売買は運の要素も大きいため、基本的には積立投資を継続することが肝要かと個人的には思います。

今回の記事では、絶賛下落中の不人気銘柄であるタバコ銘柄の配当利回りについてご紹介したいと思います。

特に、今回の記事では、ブリティッシュ・アメリカン・タバコ(BTI)、フィリップモリス(PM)、日本たばこ産業(JT)の三銘柄の配当利回りに注目したいと思います。

尚、これらの三銘柄についてはＮＩＳＡを利用することで配当金課税（国内課税と現地課税）がゼロとなります。ＪＴについては国内銘柄となりますので当然となりますが、ＢＴＩとＰＭについては現地課税がありません（例えば、通常の米国株ですと、米国課税分として１０％が課税されます）。

また、タバコ製造会社は、多くの人々から忌み嫌われている一方で、多額の研究開発費を必要としないため、極めて高い営業利益率を誇ります。また、これらの会社は、利益の大半を配当金や自社株買いにより株主に還元してくれるのです。

高配当銘柄であるタバコ銘柄は、ジェレミー・シーゲル教授の名著である「株式投資の未来」でも紹介されているように、配当再投資によって長期的には大きな利益を得ることができることが実証されています。タバコ離れが顕著な状況を考えると今後はどうなるか不透明ですが・・・（そもそもこの不透明な状況が現在の株価下落の要因となっているのです）。

また、各タバコ会社は、商品の主軸を伝統的な紙巻たばこから加熱式たばこや電子たばこに徐々に移行しようとしています。

最近は、フィリップモリスとアルトリアとの合併話の協議が話題となりました。

過去を振り返ると、アルトリアとフィリップモリスは元々は一つの会社だったのですが、米国でのタバコ関連訴訟が当時頻発していたため、米国市場を管轄するアルトリアと、米国以外の世界市場を管轄するフィリップモリスに２００８年にそれぞれ事業分割されました。今回の両社の合併話には、タバコ離れ等の最近のタバコ業界の不透明な状況が背景にあります。