ブログの更新は久しぶりとなります。絶望アラフォー弁理士＠コロナ充電中となります。
今回は現在下落中のビットコインの将来価格の予想についての記事となります。
昨年のブログ記事でもビットコインのピーク価格を予想していましたが、ピーク時期についての予想は的中したものの見事にピーク価格は外れました。その当時、４月中旬にビットコインはピーク価格１８万ドルに到達することを予言しておりましたが、６万４０００ドルをピークとして下落相場に転じました。
上記グラフを見るとビットコイン（以下、BTC）価格は三つのバンドに沿って上昇トレンドを描いていることが分かるかと思います。BTCの発行枚数の上限は２１００万枚となるため、BTC自体が価値保存手段（所謂、デジタルゴールド）として機能しています。この上昇トレンドはBTCの価値上昇というよりは、無限に印刷可能な不換紙幣（ドル等）の価値下落と捉えることが可能です。
三つのバンドのうち下位バンドは、BTCが弱気相場のときに彷徨うバンドとなります。例えば、2019年ではBTCはこの下位バンドをずっと推移していました。
中位バンドは、BTCが強気相場のときに彷徨うバンドとなります。BTCのマイニング報酬の半減期は４年ごとに訪れますが、この半減期を境にBTC価格は強気相場入りする傾向があります。直近では2020年5月に三回目の半減期を迎えた後に2020年年末にBTC価格は強気相場入りしました。
上位バンドは、BTCが強気相場の佳境のときに彷徨うバンドとなります。2013,2017年の強気相場のときも相場が過熱したためBTC価格は上位バンドの上限付近まで到達しました。
ここで、過去の強気相場のピークは半減期から１年程度で生じていることから、BTCピーク価格の到達時期は2021年4月中旬と予想しました。さらに、４月中旬の上位バンドの上限値は１８万ドル付近でしたので、このような予想を立てました。
結果としては、中位バンドの上限付近が今回の強気相場のピーク価格となりました。
では今後のBTC価格の行方はどうなるのでしょうか？
結論としては既に今回の強気相場は一旦終了していると私は考えています。ですので、今後少なくとも数年はBTC価格が上位バンドに到達することはないと考えています。
ちなみに、現在のBTC価格の下位バンドから上位バンドの範囲内での価格帯は24500ドルから350000ドルとなります。
一旦強気相場は終了していることからビットコインは30000ドル付近まで下落する可能性が高いと現在考えています。2017年の強気相場でもピークからボトムまでは約1年の時間がかかっています。今回もピーク時から１年がボトムと考えると、2022年4月がボトムとなり、30000ドル程度までの下落は十分にありうると考えています。
BTCが大きく調整する理由は三つです。
・現在でも先物の未決済建玉(OI)が多く、上値は相当に重い。
・ビットコイン占有率が過去最低レベルとなっている。ビットコイン占有率（ドミナンス）は、仮想通貨全体の時価総額に対するビットコインの時価総額の比率を指しています。現在の占有率は過去最低レベルの４０％となります。占有率の上昇はBTC価格の上昇またはBTC価格の下落に伴うアルト相場の崩壊により生じます。
・FRBによる政策金利の引き上げの開始が３月末となる。リスク資産であるBTCや株は一旦大きく売られる公算が高いとみています。現在のバフェット指数やシラーPERを挙げてみても米国株価指数は歴史上類を見ない巨大バブルとなっています。
今後の見通し
今後の見通しとしては三つのシナリオを想定しています。
上記グラフに示すように、黄色、青色、赤色のラインで示す三つのシナリオとなります。
黄色ラインでは、中位バンドの下限で反発した後に、中位バンドの上限で再度ピークを打って今回のバブル相場のフィナーレとなるシナリオとなります。この場合、今年の８月にピーク価格１８万ドルに到達することとなります。
青色ラインでは、私の想定するように三万ドル付近まで下落した後に反発し、中位バンドの所定の位置をピークとして下落するシナリオとなります。この場合、ピーク価格は読みにくいのですが、2023年のどこかでBTC価格は１０万ドルから２０万ドルの間には到達するはずです。長期保有が前提であれば一番ありがたいシナリオかもしれません。
赤色ラインでは、下位バンドの下限まで一旦下落した後に、下位バンド内を低空飛行するシナリオとなります。このシナリオが最も悲観シナリオとなりますが、それでも2023年以降にBTC価格は１０万ドル以上となるはずです。
どのシナリオであってもBTC価格が今まで築き上げたバンド内に沿って推移する限り、下位バンドに存在する現在のBTC価格は高くはないことは間違いないと考えます。
つまり、仮想通貨の存在そのものが政府により破壊されない限り、長期的にBuy and Holdが間違いない戦略となると考えます。総合課税となる日本の税制を考慮すればなおさらとなります。
今回の記事はここまでとします。
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