BTC投資の極意

こんにちは、国際派WEB3弁理士です。

WEB3関連の発明を得意としている弁理士ではあるのですが、勿論デジタル資産を好む個人投資家でもあります。

21世紀はデジタル技術が社会を変革する時代です。インターネットが商売の仕組み(特にマーケティング)や人々の交流を大きく変革させたように、21世紀のデジタル技術の本丸は金融のデジタル化とグローバル化です。

そして、ブロックチェーン技術こそが人類の叡智ともいえる金融をゲームチェンジさせるものと確信しています。通貨、債券、証券、不動産等は時代の流れと共にRWAとしてデジタル化されるのが今後の未来となります。

デジタル資産の基軸通貨となるのは、恐らくですが従来通りの米ドルに連動するCBDC(中央銀行デジタル通貨)となるはずです。しかしながら、法定通貨は、ニクソンショックによる変遷後、何の価値の裏付けもない単なる紙切れ(デジタルの世界では、単なるトークン)に過ぎないのです。

一方、BTCはデジタルゴールド(所謂、デジタル資産の準備資産)としての確固たる地位を築いていくはずです。

金の価値の源泉が採掘コストであるように、BTCの価値の源泉も同様に採掘コストとされています。

つまり、BTCの時価のファンダメンタル(以下、バリュエーション)は、採掘コストとの比率で判断するのが妥当となります。

ここで本題です。

ではBTCのバリュエーションの計算式は何でしょうか?

以下が一つの解となります。

BTCバリュエーション=BTCの採掘コスト/BTCの時価

歴史を紐解けば、上記BTCバリュエーション(以下、採掘時価比率)は、0.3から1.3の間で上下に変動しているのです。

一般的な半減期のバブル相場(ブル相場)では、当該採掘時価比率は、0.3に近づくようにBTC価格が急騰します。一方、バブル崩壊後の調整期(ベア相場)では、当該採掘時価比率は、1.3に近づくようにBTC価格が低迷するのです。

BTCの採掘コストは、半減期を経過する度に二倍になることは理解されているかと思います。さらに、採掘コストは、ハッシュレート(単位時間当たりのブロックヘッダのハッシュ値の計算量)、ASICやFPGA等の採掘装置の購入費用、採掘装置の電気代、運営費用(保守メンテ、人件費、地代等の固定費)に基づくものとなります。

ハッシュレートは現在に至るまで一方的な増加を続けているのです。但し、ハッシュレートはBTC時価に一定程度依存するため将来的にも必ず単調増加を続けるかは不確定な要素があります。

現在のBTC価格は61,000ドル付近となります。

一方、BTC採掘コストはハッシュレートの増大に伴い77,000ドル付近となります。

このため、現在の採掘時価比率は、77,000/61,000=1.26倍となるのです。このことから、現在のBTC価格がファンダメンタルの観点から底値に近いことは理解できるかと思います。

それでは、BTC採掘コストが77000ドルを維持した場合で、採掘時価比率が0.3の場合(換言すれば、ブル相場が到来した場合)にはBTC価格はいくらになるでしょうか?

答えは、256,000ドルとなります。現在のドル円レートに換算して約3700万円となります。

最後に、

本ブログでBTCについて情報発信を開始したのが2020年のコロナショックのときでした。

そのときのBTC価格は70万円程度でした。その際に何人かの知人にはBTCの購入を提案していました。私は基本的にはファンダメンタルに基づく長期投資スタイルを好みますので、BTCは殆ど売却しておりません。

世間では三倍ブルのギャンブル銘柄(SOXL)等のテクニカル分析等が流行っておりますが、投資は基本は売らないのが正解です。投資はギャンブルではないのです。さらに、円だけを持つこと自体もギャンブルの一種となります。

価値が上がると確信できる銘柄を長期期間保有するのが投資の王道となります。

米国国債の10Yと2Yの逆イールドが解消すれば、世界恐慌となる可能性も現在十分にあります。現在の米国株のバリュエーションは歴史的な高値となっていることはご存じかと思います(バフェット指数は200%を一時超えました)。

しかしながら、そのような状況で円やドル等のフィアットが最適な投資先であるかは不明な点が多いのです。特に、大恐慌に伴い中央銀行が金融緩和を再開すればフィアットの希釈化は加速度的に進むため、金やBTCに注目が集まる可能性があるのです。

金なのかBTCなのかはわかりません。この点、金の採掘コストは大手採掘業者で現在1300ドル付近となっています。

外部環境がどうなるかは不明な点が多いです。ただ一つ言えることは、現在のBTC価格はファンダメンタルの観点からは底値に近いということです。

以上、二年ぶりとなるBTCに関する情報発信となります。

本情報が参考になれば甚だ幸いです。

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